人口減少と高齢化が進む地域で、ドラッグストアに求められる役割は、店内に商品をそろえることだけではありません。買い物の足を持たない人へ日用品を届け、薬や健康の悩みを聞ける人も近くにいる。そうした接点を誰が、どのようにつくるのかが問われています。
愛媛県松山市で1959年に創業した株式会社レデイ薬局は、四国4県と広島県、岡山県、兵庫県にドラッグストア・調剤薬局など259店舗を展開しています(2026年2月28日現在)。
2025年3月にレデイ薬局の代表取締役社長へ就任した藤田和郎(ふじた・かずろう)さんは、2度の企業統合に携わってきました。グループの規模を生かしながら、レデイ薬局ならではの相談文化をどう地域の暮らしへ広げるのか藤田さんに伺いました。

目次
仲間として働くため、自ら選んだ転籍
藤田さんは愛媛県西条市で育ちました。進学をきっかけに県外に転出しましたが、就職をきっかけに再び愛媛へ戻りました。
広島で総合小売業を展開する株式会社フジへ1986年に入社し、食品売り場、人事、広島での売り場運営や店舗開発を経験。その後、フジの完全子会社だったドラッグストア、メディコ・二十一へ出向しました。人事や総務、店舗開発を任されるなかで、藤田さんは一つの違和感を抱きます。「フジから来た自分が、メディコ・二十一で働いてきた社員に業務を命じるだけでは、同じ会社の仲間にはなれないのではないか」。その思いから藤田さんはその翌年、自らフジからメディコ・二十一への転籍を申し出ました。
当時、メディコ・二十一とレデイ薬局は、どちらも松山市を地盤にドラッグストアを展開する競合企業でした。その競合相手だったレデイ薬局が、2008年にメディコ・二十一を完全子会社化し、2010年に吸収合併します。藤田さんは合併に携わり、別々の会社で働いてきた人たちを一つの組織へつなぐ過程を経験しました。さらに2015年、レデイ薬局がツルハグループに入った際にも、店舗開発などを担いながら統合に向き合いました。
企業の看板や資本関係が変わっても、現場で働く人が納得しなければ組織は動きません。藤田さんは、外から指示する立場ではなく、仲間になるという信念を持ち続けてきました。

相談相手がいない社員200人の声。身近に相談できる人がいる大切さ
2度の企業統合を経験した後、藤田さんは定年後の再雇用で新卒採用に携わりました。そこで向き合ったのが、コロナ禍に入社した社員の離職です。集合研修や同期同士で関係を築く機会が失われ、身近に相談できる相手を持てずに働き始めた人が少なくなかったといいます。
藤田さんは、入社1年目から3年目の社員が働く店舗や職場へ足を運びました。約2年間で面談した人数は、およそ200人。一人ひとりに、仕事の楽しさやつらさを尋ね、その理由を聞き、店長やエリア責任者、本部の責任者へつなぎました。
ある社員は、失敗が続き、店の役に立てていないと自信を失っていました。藤田さんはその店の経験豊富な社員を呼び、本人の仕事ぶりを聞きました。先輩から「これまで見てきた新人のなかでも優秀だ」と伝えられた社員は、安心して涙を浮かべたといいます。
社員の声を近くで聴き、必要な人へつなぐ。この姿勢は、藤田さんが地域の利用者に届けたい相談の形にも重なります。
グループの仕組みを、レデイ薬局の相談につなげる
レデイ薬局が掲げる基本方針は、「すべてはお客様のために」です。ドラッグストアや薬局の役割を、商品を販売するだけでなく、利用者の不調を「治す」ことと定義しています。そのためには、薬剤師、管理栄養士、登録販売者らが利用者と会話し、悩みを把握することが欠かせないと考えています。
レデイ薬局は2025年12月にツルハホールディングス(以下。ツルハHD)の完全子会社となり、ツルハHDはウエルシアホールディングス株式会社(以下、ウエルシアHD)と経営統合しました。統合後のビジョンとして「ドラッグストアから人生に寄り添うライフストアへ」を掲げました。「ライフストア」とは、医薬品や日用品を販売するだけでなく、日々の健康や暮らしを生涯にわたって支える店、という考え方です。その実現に向けて、全国約5600店舗の店舗網、薬剤師や登録販売者、管理栄養士など約5万人の有資格者、約1億件のヘルスケアデータ(健康や生活に関するデータ)を活かす構想があります。
藤田さんは、この方向性をレデイ薬局が創業以来大切にしてきた考え方と重ねます。レデイ薬局が担うのは、共通基盤を使いながら、四国や瀬戸内の一人ひとりが相談できる形へ落とし込むことです。
ツルハHDが全国で共通して使える仕組みを整え、レデイ薬局がそれを四国や瀬戸内の暮らしに合う形で届ける関係です。藤田さんは、人が直接相談できる接点をどう残すかを考えています。


処方せん受付・お薬相談コーナー
グループの仕組みをいかして、レデイが実現したいこと
藤田さんが目を向けるのは、店に行くのが難しい人です。車などの移動手段がなく、歩いて行ける範囲の店で日用品を買う高齢者を目にするなか、近隣店舗から商品を届ける必要性を感じています。
レデイ薬局は過去にも配達を試みましたが、採算が合わずに終了しました。注文、在庫、配送の仕組みを構築するのは難しかった。だからこそ藤田さんは、ツルハグループの仕組みを活用し、再び可能性を探れると考えています。
実現には、採算、配達体制、相談できる人材の確保など、越えるべき課題があります。一方で、ツルハHDの規模を、レデイ薬局の地域との距離の近さへ変える道筋を具体的に示しています。
昨今、人口減少や競合店の出店により、店舗の存在価値そのものが問われています。藤田さんは来店客数を、地域からどれだけ支持されているかを示す指標の一つと捉えています。価格だけで競うのではなく、専門知識と相談を通じて一人ひとりを支えられるか。その答えが、地域で必要とされ続ける条件になるからです。
約200人の若手社員を訪ねた面談も、日用品と相談を一緒に届ける構想も、起点は同じです。相手のいる場所へ行き、声を聴き、必要な人や仕組みへつなぐこと。ツルハHDが持つ全国規模の基盤の上で、レデイ薬局が人と人との距離を縮める。藤田さんは、その積み重ねによって、店舗の内外で地域の健康と暮らしを支えるドラッグストアを目指しています。
聞き手、執筆:木場晏門
写真はすべて株式会社レデイ薬局提供
【2026年10月22日編集部注】2026年10月19日公開の本記事の4枚目の写真について、現在のサービスと異なることを確認したため、変更しました。
最も印象に残った言葉
「それを単独で仕組みから作ってやろうとしたら、お金もかかるんで大変なんですけど、ここはやっぱりホールディングスの力で開発してもらって。日用品とかを配達しに行って、相談にも乗ってあげる。そんなことが実現できれば、地域の人にも喜んでいただけるんじゃないかなと思ってますね」
会社概要
会社名:株式会社レデイ薬局
取材対象者:代表取締役社長 藤田和郎さん
基本方針:「すべてはお客様のために」
設立:1968年7月(創業:1959年7月)
事業内容:医薬品、健康志向食品、化粧品、日用雑貨、食品などを販売するドラッグストア、処方箋調剤を行う調剤薬局、インターネット通信販売の運営
店舗数:259店舗(2026年2月28日現在)
所在地:愛媛県松山市南江戸4丁目3番37号
URL:https://www.lady-drug.co.jp/






