秋田県大仙市協和にある唐松神社に隣接する土地に、かつて日本の「水理学」と「土木耐震学」の権威ともいえる物部長穂(もののべ ・ながほ)の記念館がある。
彼は大正時代から昭和初期にかけ、水理学と土木耐震学を学問として体系づけた事で知られており、79編の研究論文と『水理学』などの名著を残した。とりわけダムの設計に際し、地震や洪水などを考慮した新しい算定式論文を著し、コンクリート重力式の高ダム建設に大きく寄与した。
筆者の地元にこれだけ偉大な功績を残した人物が身近に存在する事を、多くの人々に知ってもらうためにこの記事を書く事にした。
目次
物部長穂の生い立ちと経歴
物部長穂は出羽物部氏の家系で、唐松神社の生まれである。
第二高等学校 (旧制)を経て1911年に東京帝国大学工科大学(現在の東京大学工学部)土木工学科を首席で卒業後、鉄道技師となり信濃川鉄道橋の設計にあたった。
その後内務省(当時)土木局第一技術課の技師となった。仕事の傍ら、東京帝国大学理科大学に再編入し理論物理学を学び理学士の称号を取る。 その後、内務省技師の傍ら、東京帝国大学の助教授に就いた。
1926年には、第三代目内務省土木試験所所長に赴任。河川総合開発事業を発案した。
1936年に東京帝国大学教授を勇退。
1941年9月9日に53歳で逝去。従三位・勲三等を授与される。
上記の経歴を見てもマルチな才能を持つ天才級の河川学者である事がうかがえる。
ちなみに長穂はコーヒー好きの大の甘党で、酒が飲めなかったようだ。
水理学とは?
さて水理学はあまり聞きなれない言葉だが、シンプルに言えば「水の流れに関する力学」である。水が静止または運動中の性質を調べ、それが他に及ぼす影響を研究する学問で、応用力学のうち水に関する力学を取り扱っている。つまり水理学は土木工学における、水工学の重要な基礎研究も担っているのである。
土木耐震学とは?
明治から昭和にかけて歴史的な大規模地震が発生し、大きな被害を被った時期でもあった。そのため我が国の地震対策と耐震理論の研究「震災予防評議会」が1892年に発足したが、構造物の揺れと破壊について地震力をどのように評価するかが大問題となった。
物部長穂は数理解析などに精通し計算に長けた人物で、精力的に構造物の振動理論と耐震規定を次々に論文として発表した。
また1923年の関東大震災の際に震災被害の調査に当たった長穂は、翌年に「構造物の振動殊に其耐震性の研究」を発表した。
彼が提唱した耐震設計理論は高い建築や多目的ダムに対応し、背の高いダムの設計も可能とした。
前代未聞かつ革新的だった多目的ダム論
日本の河川の特徴として流域面積の広さに対して、流れは急で河口までの距離が短く、山間部に降った雨は短時間で海まで流出する。大雨が降れば洪水に、降らなければ渇水と極端な状態になる。したがって水量の調節は上流から河口までの水系全体で計画を行い、治水や利水のためにダムや貯水池など、さまざまな施設を利用する必要がある。
今では当たり前の考えだが、長穂が生きた大正時代当時は洪水調節・農地防災用の「治水ダム」や人口集積地の河川には飲料水、工業用水、農業用水等に利用する「利水ダム」、水力発電のための「発電ダム」とそれぞれの用途や目的に応じてダムが作られていた。
そこで長穂は総合的な河川政策として、これらのダム技術を活用した「多目的ダム論」を唱えた。
これが当時どれほど革新的だったのかというと、黒電話が普及したばかりの時代にスマートフォンを開発するというビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズも真っ青になるくらいに革新的なアイデアだったのだ。
また1934年、長穂は地震に対しても安全なダム建設を可能とする「重力式コンクリートダムの耐震設計理論」を確立した。以降、日本はハイダム(堤高15m以上のダムの事で、逆に15m未満のダムをローダムと呼ぶ)の時代に突入していく事となる。
長穂の輝かしい功績をたたえた記念館
この記念館は1995年に建てられたが、筆者が訪れた際は館内に誰もいなかった。館内には長穂の著書や土木工学や水理学の蔵書の展示、秋田県のダムを紹介するコーナーがあり、長穂の理論を生かした重力式コンクリートダムの協和ダムの紹介もある。また秋田県で過去に発生した地震や洪水の写真も展示されている。
地震や洪水が世界中で頻発する昨今において、今回の物部長穂記念館での取材は非常に有意義なものだった。もし今の時代に長穂が生きていたらどのように対策を講じ、問題を解決していただろうか?新たな多目的ダム論を提唱することは想像に難くない。
長穂をはじめとした先人達がいたからこそ、今の日本があるのだと改めて実感した。
物部長穂記念館
・所在地 秋田県大仙市協和境字唐松岳44-2 ・電話 018-892-3500
・アクセス JR羽後境駅から徒歩10分・https://www.city.daisen.lg.jp/docs/2013110600051/